再エネ促進賦課金 13倍 電気代高すぎ?!

たった6年間で13倍 まだまだ上がり続ける再エネ促進賦課金 対策法

この記事を読んでいただくと、
オール電化の住宅は何もしないとなぜ一番損するのか?
最低限これだけは知っておきたい3つのポイント

そもそも再エネ促進賦課金とはいったい何なのか?

再エネ促進賦課金がわずか6年間でなぜ13倍も上がり続けているのか?
今後の再エネ促進賦課金のはどうなるのか?
もう支払わない!再エネ促進賦課金の徹底対策法
についてご理解いただけます。

我が家は関係ないと思っていませんか?
それとも、気づいていませんか?

電気代の明細書を確認してください
きっと小さな文字で記載されています 再エネ促進賦課金

再エネ促進賦課金 対策しないと一番損するオール電化

オール電化住宅は、はぴeプラン、はぴeタイムいずれかの電気の契約になっていると思います。
はぴeプラン、はぴeタイムは時間帯によって電気の料金単価が違い、ガス代が0円にできるとっても優秀な電気のプランです。

それでは、なぜ対策をしなければ一番損するのか
ここでオール電化住宅の特徴を考えて頂きたいのですが

お風呂を沸かすのにエコキュート・電気温水器
お料理をつくるIHクッキングヒーター
お洗濯する洗濯機
梅雨の季節に大活躍 乾燥機
これからの暑い夏にはエアコン
寒い冬には、暖房器具

ポイント①

オール電化住宅は、たくさんの電気を使って日々生活します。

電気代より電気の購入量を気をつけよう

(再エネ促進賦課金は電力会社から購入する電気量✖2.9円)

再エネ促進賦課金は電気代が10,000円だから、いくら払うというわけではありません。

ポイント②

古い給湯器に気を付けろ 古い電気温水器を設置しているなら壊れていなくても、直ぐにエコキュートに買い替えろ

古い電気温水器を設置していると、お風呂のたびに電気をたれ流しているようなものです

高効率なヒートポンプ式

エコキュートは、空気の熱を電気のエネルギーで活用するため少しの電気でお湯を沸かします
使う電気の量が3分の1になります。

再エネ促進賦課金は使った電気の量に応じて、取られるわけですから、エコキュートによって削減された3分の2の電気には、再エネ促進賦課金を払う必要がないということです。

しかも、電気使用量を削減できた分は、購入する電気が少なくなる為、電気代も安くなります。

電気代の相談はこちら

エコキュートを検討する

電気使用量が3分の1だから
故障を待たずに古い電気温水器はエコキュートに買い替えしよう。
再エネ促進賦課金の支払いが少なくなる

電気代も安くなる

ポイント③

太陽光発電で色々解決できます。オール電化住宅にはピッタリ高相性なんです。

そもそもオール電化の住宅は家全体の必要とするエネルギーを電気でまかなうため必要とする電気の量が多いのです、そのため自家発電して電力会社から購入する電気の量を減らす方法がよいのです

太陽光発電で自家発電することで、電力会社から購入する電気の量を減らす。
電力会社から購入しなければ、再エネ促進賦課金は取られない。また自家発電する電気には消費税もかからない。

太陽光発電は太陽の光を電気に変える。
お昼晴れた日にはたくさん電気をつくるため、デイタイムの割高な電気をできるだけ買わないで済む。

必要とする電気はできるだけ太陽光発電システムで自家発電することで電気の購入量を減らす

太陽光発電でつくった電気には再エネ促進賦課金・消費税がかからない

オール電化住宅の電気契約の割高なデイタイムの電気購入を減らすことができる

 

再エネ促進賦課金とは、電力会社から電気を購入するたびに取られているお金だとご理解頂けたと思いますが、オール電化住宅以外のお宅でも同じように、取られていますので一度チェックしていただけたらと思います。

再生可能エネルギー発電促進賦課金

再生可能エネルギー発電促進賦課金=再エネ促進賦課金

再エネ促進賦課金ってどういうものですか?

太陽光発電をはじめとした、再生可能エネルギー発電の固定買取制度のためのお金となっております。

 

再エネ促進賦課金は、なぜ値上がりしていっているの

一般家庭への太陽光発電システムの設置増により売電の原資になっている

 

再エネ促進賦課金の今後の見通しは

メガソーラー等の全量買い取りでは20年間の買取期間が定められており、あと10年以上は今後も値上がりし続ける状況にあります。

再エネ促進賦課金の平成24年から平成30年までの推移

下の図は300kwh(約8,000円)の電気代の場合の例をあげてみました。
当然電気の使用量が倍の600kwhになれば、この再エネ促進賦課金も2倍の負担となります。

年度 kwhあたり 300kwh(月)の時の再エネ促進賦課金
平成24年 0.22円 66円
平成25年 0.35円 105円
平成26年 0.75円 225円
平成27年 1.58円 474円
平成28年 2.25円 675円
平成29年 2.64円 792円
平成30年 2.90円 870円 7877円

なんと平成30年では電気代の10%以上が再エネ促進賦課金として、電気代とあわせて徴収されています。

どうですか?たくさんの再エネ促進賦課金を払っている方はもったいないので、一緒にこれからの光熱費のこと考えてみませんか?

再エネ促進賦課金 できることなら払いたくないですよね

再エネ促進賦課金を払いたくないから、電力会社を変更しようと思われた方、残念ですが、どの電力会社でも再エネ促進賦課金の請求はきます。

払わない方法はただひとつ、電気を買わなければいいのです。
よしわかった明日から俺はロウソク生活で・・・
原始人のようにたくましく生きるぞってムリですよね。

現実的な方法で太陽光発電システムやエネファームで電気を発電し、蓄電池に電気を上手にためて自給自足に近づけば、電力会社から買う電気の量がグッと抑えられるため再エネ促進賦課金の負担も大きく減らせるわけです。
当然自分の家でつくった電気を使う分には、消費税もかからないわけなんで、大きな削減効果がでますよね。

最後までお読みいただきましてありがとうございました。
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